湯田（都）　以前から、メンタルに不調を抱える当事者の方はもちろんのこと、そのご家族や周囲の方々のサポートもしたい思っていました。というのも、当事者の方は当然ながら病院に通ったり、自治体が設けている窓口に相談したりと、支援を受けられる場所が多くあります。しかし、ご家族や、会社の上司、同僚といった方々が、お悩みを抱えているケースも少なくありません。だからこそ、当事者の方と周囲の方を含めてサポートするサービスを提供したいと考えたんです。
 
畑山　確かに会社内でメンタルに不調を抱えた社員に対して、どのように接すれば良いかわからないという上司や同僚も多いでしょう。会社での人間関係に悩んで退職してしまうケースは特に多いと聞きますし、貴重な人材を失うのは企業にとっても大きな損失ですよね。
 
湯田（都）　おっしゃる通りですね。現在は個人間でのサービスを主としているものの、ゆくゆくは企業向けにサービスを提供したいと考えています。私だけで対応できる業務も限られますので、今後は臨床心理士や公認心理士、産業カウンセラーなど多様な業種の方を募り、多角的な視点から企業で働く従業員さんたちをサポートしていきたいですね。
 
畑山　建設業に加えてメンタルケアにも対応できるのは、YHCさんのとても大きな強みでしょうね。これからの展望について、湯田代表にもお聞きしたいと思います。