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• 夏、虫、昆虫食　～「2030年タンパク質危機」へのもう一つの処方箋～ 本稿を執筆している6月25日現在、関東上空は高気圧に覆われ、都心では午前11時半に最高気温35℃を記録した。梅雨明け宣言を聞かないうちに早くも「猛暑日」である。今年初であるとともに、6月26日に35.7℃を記録した1963年を抜いて、観測史上最も早い猛暑日になった。

• フィジカルインターネットは何をもたらすか ～あるいは何がそれを阻害しているのか～ 本誌の読者層からすれば、この言葉は多くの人が企業経営の教訓と受け取るだろう。が、実はこれ、軍事作戦の話である。オマール・N・ブラッドレー元帥は初代米軍統合参謀本部議長でNATO軍事委員会初代委員長。つまり、ここで言うロジスティクスは兵站のことである。

• 円安、原油、電気代　～原価インフレによる値上げをマイルドインフレーションに変えるための仮説～ 4月は毎年値上げの季節だが、今年のそれは例年にない様相を呈しているのではないか。――と、各誌の報道を受けてひとまずはその立場に立ってみる。すると、原因は大きく3つ考えられるだろう。1、昨年から続く原油価格の右肩上がりでの高騰 2、ロシア—ウクライナ情勢の影響によるエネルギー資源および原材料輸入価格の高騰 3、円安である。

• 大豆、代替肉、フードテック　～日本人は全員フレキシタリアン？～ 私事で恐縮だが、豆腐が好物だ。湯豆腐、肉豆腐、麻婆豆腐。厚揚げ、煮〆、冷ややっこ。豆腐はいい。どうやっても、いい。居酒屋で注文を取りに来られたらメニューを見る前から「揚げ出し豆腐、ありますか？」と尋ねる飲んべえは、筆者だけではないはずだ。
  この豆腐、実は欧米では「代替肉」の位置づけである。正確には「代替動物性たんぱく質」だ。豆腐は豆腐だろう、大豆加工食品だろう、と思うのは日本人の感傷で、彼らにとっては「肉でたんぱく質をとるのが憚られるから代わりに植物でたんぱく質をとる」ための、代替食物のようだ。

• オルタナティブ現実としてのメタバース　～「世界」の成立要件とからめて～ 昨年12月7日夜10時頃、筆者は初めての銭湯に行った。薪で沸かす湯が激熱だというのでホクホク顔で訪れたのだが、看板に謳う「波動水」の磁気が障ったのかどうか、4時間前に新品のバッテリーに交換したばかりのiPhoneが、湯を上がって出てくると、起動しない。そのまま駅前で軽く飲み、帰宅して電源コネクタに接続したがうんともすんとも言わない。仕方がないのでPCで、必要な相手に状況だけ報せるメールを送り、明日夕方またiPhone修理の店に行くことにして、ともかくそこから18時間、予期せぬ「スマホ断ち」とあいなった。

• ファクタリングと就業不能保険　～金融・保険業の時代対応に関する一考察～ 先月20日、日刊工業新聞17面に「就業不能保険 対象広く」と題した記事が載った。袖見出しは「東京海上日動 軽度のケガ・コロナも」。横見出しは「若年層の利用拡大狙う」である。また、その隣には「中小の売掛債権回収 クレディセゾン ウェブ対応、翌日入金」という記事が並んだ。大きくて三段、せいぜい四段扱い程度の記事だったと記憶するが、ある意味、感染症蔓延状況下の世相を象徴する眺めだった。

• IoBはネガティブ？ ポジティブ？　～振る舞いのインターネットInternet of Behaviorをどう取り入れるか～ 昨2020年11月、調査会社のガートナーが2021年版の「戦略的テクノロジのトップ・トレンド」を発表。9つのトップ・トレンドの筆頭にInternet of Behaviors（IoB）を挙げた。IoBは一般にはまだInternet of“Body”のIoBとして、すなわち、ウェアラブル端末などを介したデジタルヘルステック領域のキーワードとして認識されているようだが、ガートナーが言うIoBは「データを使って行動を変える」こと＊１。Internet of Things（IoT）の素地のうえに成立する、人間の振る舞い（Behavior）をデジタルに結び付け、社会厚生および個人の体験を豊かにするためのテクノロジーだ。

• 月刊ブックレビュー  vol.81  『ESGはやわかり』 まったくの偶然ですが、昨年の3月も日経文庫の本を取り上げていたことに気付きました（vol.69『サブスクリプション経営』）。せっかくなので読み返して、気付いた共通点が1つ。ブームにのって煽るような書き方になっていない点は、今回の本も去年の本も共通だと思います。

• 「大きな物語」としての脱炭素　～EVシフトを切り口に考える～ EV（電気自動車）が注目されている。昨年10月に首相が所信表明演説で示した「2050年までに地球温暖化ガスの排出を実質ゼロにする」というカーボンニュートラル政策と、続いて出された「2030年代半ばまでに自動車の新車販売をすべてEVやHVなどにする」との政府方針がきっかけだ。

• デジタルセラピューティクスは医療を変えるか ～デジタルヘルスと医療費と、ポケットのなかの健康～ 昨年10月、ポケモン社の石原恒和CEOがヘルスケアとゲーミフィケーションに関するイベントで、「Pokémon GO（ポケモンGO）」に約2兆円の医療費抑制効果があると発言し話題になった。同氏によると、これまでに世界中のユーザーがプレイで歩いた距離の総計は約230億㎞。1歩0.7ｍとして32兆8000歩の計算になり、これを筑波大学大学院による医療費抑制効果の試算（0.061円／歩／日）に照らすと約2兆円になるという。